不妊治療の保険診療適用に関する当院の体制について | 婦人科合併症や難治症例に実績多数

不妊治療の保険診療適用に関する当院の体制について 2022.03.04

この記事の内容

2022年4月より開始する不妊治療の保険診療適用に関する当院の体制にかかわるご案内
2022年4月からの新システムについて

2022年4月より開始する不妊治療の保険診療適用に関する当院の体制にかかわるご案内

報道等で周知されていますように2022年4月より体外受精を含む不妊治療の保険適用化が開始されます。

当院と致しまして、当院の不妊治療が保険適用になることについて下記のように考えております。

　　メリット　　

【保険診療】

今まで費用面で不妊治療を受けることができなかった患者様が不妊治療を受けることができ、より多くの患者様の「お子様を授かりたい」という想いをサポートすることができる。薬剤や手技の標準化がなされるため、全国どこのクリニックでもほぼ同等の内容の診療が受けられるようになる。

【自費診療】

患者様個々の年齢、子宮卵巣の状況、今までの既往歴、不妊治療歴、また社会的状況など様々な情報を総合的に判断し、患者様個々に合わせてオーダーメイド診療を行ってきた。不妊治療の業界の先駆者的存在である藤原院長を筆頭にその技術、考え方を継承している医師たちによるオーダーメイド診療をクリニック全体で行い、最短の妊娠を目指し、診療できている。

　　デメリット　　

【保険診療】

(薬価など、まだ未確定な部分は多いが)保険診療に伴い、薬の使用や患者様個々に最適と考え工夫してきた投薬、処置が保険適用にならない、あるいは制約が出てしまい、今まで藤原はじめ他医師が行ってきたそれぞれの患者様にみあったオーダーメイド診療が、種々の制約のため十分に行えなくなる。医師の裁量による処置・投薬の調整が難しくなる可能性がある。

【自費診療】

費用面から若い世代や所得に余裕のない世帯は不妊治療を受けることが難しくなる。また、医師の経験によってクリニック毎に投薬方法、処置が異なっていたため、施設間での診療の質の差異が生じやすい状況にある可能性が高い。

保険診療では多くの制約が見込まれ、今まで蓄積してきた藤原医師のオーダーメイド診療が患者様に還元できないことを危惧しております。

保険診療への患者様の期待感、また助成金制度が終了することによる自費診療の負担額増加に伴い、不妊治療は簡素で画一的な保険診療と複雑で個別性の高い自費診療に二分化される局面に立っていると考えております。

コストが下がることは、今までに不妊治療の検討することさえ難しかったご夫婦に選択肢が増え、喜ばしいことです。しかしながらコストを下げることにより、医療の質が下がってしまうことは避けなくてはなりません。

そこで、当院と致しましては、藤原院長を完全自由診療とし、他医師も自由診療の場合には藤原院長が築き上げてきたオーダーメイド診療を継続・発展しながら、保険診療では制約がある中で可能な限り医療の質を維持しながらの診療を継続することと致しました。

上記の保険診療、自費診療のメリット、デメリットを勘定しながら、当院としては2022年4月以降、下記のようなシステムに変更して運用を開始致します。

2022年4月からの新システムについて

藤原院長の外来では高度生殖補助医療のみを担当し、原則超音波や子宮鏡、ERA、慢性子宮内膜炎検査等は藤原院長の外来をご希望する方含め、専門担当医師が担当し、藤原院長は外来を中心に診療させていただくこととなりました。また、より個別性を高めた診療を行うために時間を十分にとり診療いたします。それに伴い藤原院長の初診料金、再診料金に院長診療加算料が毎回必要となりますので、重ねてのお願いにはなりますが、よろしくお願い致します。

金谷医長は引き続き、自費診療を継続しながらも一部保険診療を開始し、また診療範囲も一般不妊から高度生殖補助医療まで対応いたします。

なお、藤原院長、金谷医長外来は当日予約は原則承れませんので、月経開始等も事前にある程度予測いただいたうえでご予約ください。当日の予約変更は承れます。